「加入している保険、このままで大丈夫？」「保険料が高いけど見直しは必要なのかな」と不安に感じていませんか。
本記事でこれがわかる！
適切なタイミングで見直しを行い、家族の安心と家計のバランスを確保しましょう。
保険の見直しが必要な理由は？
保険は一度加入したら終わりではありません。ライフステージの変化や医療を取り巻く状況の変化に応じて、求められる保障内容は変わっていくものです。
ここでは保険を見直すべき3つの理由を説明します。
ライフステージに合わせて必要な保障は変わるから
結婚や出産、マイホームの購入といったライフイベントにより、家族構成や収支の状況は変化します。
たとえば、独身時代であれば少額の死亡保障で済みますが、子どもを持つと教育費や生活費に備えた保障が求められるでしょう。反対に、子どもが独立すれば死亡保障の必要額は下がります。
契約した時点では適切だった保障内容も、時間の経過とともに過剰になったり不足したりする場合があります。節目ごとに保障内容を見直せば、過不足のない備えを維持することが可能です。
医療技術の進歩により保険商品は進化しているから
医療技術は日々進歩しており、治療方法も変化しています。たとえば、がん治療では入院期間が短くなり、通院による抗がん剤治療が主流になってきました。
古い医療保険では「入院5日目から給付」といった条件が設定されていることがあり、短期入院や通院治療には対応していない場合があります。加入から年数が経っている保険は、現在の医療環境に合わない可能性が高いのです。
新しい保険商品では、通院治療や先進医療にも対応した保障が用意されています。見直しによって、今の医療に適した保障を選べるようになります。
保険料の負担を減らせる可能性があるから
毎月の固定費となる保険料は、見直しで軽減できるかもしれません。
ライフステージの変化や医療の進歩によって、現時点では必要のない保障が含まれているかもしれないからです。
保険証券を見て「保障の中身がわかりにくい」「使わなさそうな特約がある」と思ったら、見直すタイミングです。余分な保障を外したり、同じ内容でも料金が安い商品へ乗り換えたりすることで、毎月の支払いを抑えられます。
家計の状況に合わせて保険料を適正化することで、無理なく保障を継続できるでしょう。
保険を見直すべきタイミングは？
保険の見直しは、ライフステージの変化に合わせて行うのが基本です。ここでは見直しを考えたい主なタイミングと、それぞれで確認すべき内容を解説します。
結婚や出産をしたとき
結婚すると、守るべき家族が増えるため、万が一の際の配偶者の生活費を確保する必要があります。共働きか片働きかによって必要な保障額は変わるため、夫婦で話し合いながら決めましょう。
子どもが誕生すると、養育費と教育費の準備も加わります。幼稚園から大学までの教育費は、すべて公立でも約1,000万円、私立を選べば2,500万円を超えます。子どもの数が増えれば、必要な死亡保障額も増やしていくのが一般的です。
家族構成の変化に応じて、適切な保障を確保しましょう。
マイホームを購入したとき
住宅ローンを借りる際は、団体信用生命保険（団信）に加入するのが一般的です。団信は契約者が死亡または高度障害状態になった場合、住宅ローンの残りを保険金で返済してくれる仕組みです。
団信に加入していれば、万が一の際も家族に住まいが残ります。そのため、既存の死亡保障のうち住居費分（家賃相当分）を減額できる可能性があります。
ただし、ローンの返済の必要がなくなっても、遺族に現金が支給されるわけではありません。残された家族の生活費や子どもの教育費のための死亡保障は別途用意しておく必要があるでしょう。
転職や退職をしたとき
転職すると、勤め先の福利厚生や公的な保障が変わる場合があります。たとえば、会社員から自営業になると、健康保険組合から国民健康保険へ、厚生年金から国民年金へと切り替わります。
自営業は会社員に比べて公的な医療保障や年金保障が手薄になるため、民間の保険で補強が必要です。退職金制度の有無も忘れずチェックしましょう。
定年退職後の収入は年金が中心になります。死亡保障を縮小し、医療や介護の備えを充実させるなど、老後の暮らしに合った設計への変更がおすすめです。
子どもが独立したとき
子どもが就職して経済的に自立すれば、教育費や養育費が不要になります。必要な死亡保障額も大幅に下がるため、保険を見直す好機です。
葬儀代や配偶者のための最小限の死亡保障は残しつつ、子ども向けの保障分を減らせば、保険料の負担を軽くできます。
浮いた保険料は、老後の資金づくりに使ったり、医療・介護の保障を手厚くしたりするのに活用できます。ライフステージに見合った合理的な保障を目指しましょう。
保険の更新時期を迎えたとき
定期保険に入っている場合、10年や20年といった保険期間が設定されています。満期が近づくタイミングは、保障の中身を見直す絶好のチャンスです。
更新すると保険料が上がるケースが多いため、今の保障が本当に必要かを再確認しましょう。不要な部分があれば削り、必要な保障は新たに足すなど、柔軟に調整が可能です。
見直しによって、同じ保障でも料金が安い商品へ切り替えられることもあります。
保険の見直しで確認すべきポイント
見直しを行う際には、今の契約内容が自分に合っているかをチェックしましょう。ここでは確認すべき4つのポイントを紹介します。
保障内容と保障額は適切か
加入中の保険が、今の生活や目的に見合った内容になっているか確認が必要です。たとえば、独身時代に入った保険を結婚後や出産後もそのままにしていると、保障が足りていない可能性があります。
死亡保障なら家族の生活や教育にかかる資金を賄える額か、医療保険なら入院・通院の条件が今の医療の状況に対応しているかをチェックしましょう。
一方で、子どもが独立した後も高額な死亡保障を続けていると、保険料の払いすぎになってしまいます。状況に応じて保障の過不足を見極め、調整していくことが重要です。
保険料は支払い続けられるか
月々の保険料が家計の負担になっていないかも確かめておきたいポイントです。保険は長期間にわたって払い続けるものなので、無理のない金額設定になっているかをチェックしましょう。
転職したり子どもの学費が増えたりすると、収入と支出のバランスが崩れます。以前は気にならなかった保険料が、負担に感じられることもあるでしょう。
負担が大きい場合は、特約を外したり保障額を下げたりして調整できます。必要な備えは残しつつ、支払える範囲に抑えることを心がけてください。
保険期間は適切か
保障期間が今の必要性に合っているかも見ておきましょう。定期タイプなら、保障が必要な時期をカバーできているかが重要です。
子どもの教育費を目的にした死亡保障であれば、子どもが独立するまでの期間に設定するのが適切です。期間が短いと必要なときに保障が終わってしまい、長すぎると無駄な保険料を払うことになります。
終身タイプは一生涯続く保障のため、老後の備えとして適しているかを判断すると良いです。将来の計画に沿って、期間の見直しを検討しましょう。
保険金の受取人は現状に合っているか
受取人が今の家族構成や状況に合っているかも忘れずに確認してください。結婚や離婚、子どもの誕生といった変化があれば、受取人の変更が必要になります。
独身時代に親を受取人に指定していた場合、結婚したら配偶者に変更するのが一般的です。子どもが複数いる場合は、誰を受取人にするか、どんな割合にするかも考えておきたいところです。
受取人の変更を忘れていると、万が一のときに想定していた人へ保険金が届かない恐れがあります。定期的に保険証券を見て、状況に合わせて更新しましょう。
保険の見直しの具体的な方法
見直しにはいくつかの方法があります。今の契約を生かしながら調整する方法から、別の保険に変える方法まで、状況に合わせて最適な方法を選びましょう。
特約の追加や削除
保障を調整する代表的な方法が、特約の追加や削除です。ライフステージに合わせて、必要な保障を柔軟に変えられます。
たとえば、子どもが生まれた際に育英年金特約を追加したり、医療保障が手厚すぎる場合は入院特約を削除したりといった調整が可能です。
メインの契約を残しながら特約だけを変更できるため、比較的手軽に見直しを進められます。
ただし特約によっては年齢や健康状態が理由で追加できないこともあるため、保険会社へ問い合わせてみましょう。
払済保険・延長保険の活用
払済保険や延長保険は、保険料の支払いが負担になった際に活用できる制度です。解約せずに保障を継続できるため、家計が厳しい時期の有効な選択肢になります。
払済保険は、それまでの解約返戻金を残りの保険期間の保険料に充てる方法です。以降の保険料支払いは不要になりますが、保険金額は少なくなります。
延長保険も同様に解約返戻金を保険料に充てますが、保険金額は変わらず、保険期間が短くなる点が異なります。
いずれも特約の保障は消滅するため、必要な保障が失われないか事前に確認が必要です。
契約転換制度の利用
契約転換制度は、現在加入している保険を下取りに出して、新しい保険に切り替える方法です。積立金や配当金を新しい契約の一部に充てられるため、まったくの新規加入よりも保険料を抑えられる可能性があります。
ただし、転換は同じ保険会社内でしか利用できず、商品によっては対応していない場合もあります。また、転換後は新しい契約の保険料率が適用されるため、年齢が上がっていれば保険料が高くなることもあるでしょう。
契約転換を検討する際は、転換前後の保障内容や保険料を十分に比較し、本当にメリットがあるかを慎重に判断することが大切です。
保険を見直す際の注意点
見直しには利点がある反面、気をつけるべきこともあります。実行する前に、次の4つの注意点を押さえておきましょう。
新しい保険に加入してから解約する
見直しで最も注意したいのは、解約と加入の順序です。今の保険を先に解約してから新しい保険へ申し込むと、保障がない空白期間が生まれるリスクがあります。
新しい保険への加入には審査があり、申込みから保障が始まるまで時間がかかります。審査中や手続き中に万が一のことがあっても、保障は受けられません。
また審査の結果、加入を断られる場合もあります。先に解約していると、新しい保険に入れなかったとき無保険になってしまいます。必ず新しい保険の加入が決まってから、今の保険を解約するようにしてください。
健康状態によっては加入できない可能性がある
保険に加入する際は、健康状態についての告知が必要です。持病や過去の病歴、通院・入院歴があると、審査を通らない可能性があります。
年齢を重ねるほど病気やケガのリスクは上がるため、以前は問題なかった健康状態も現在では変化してしまっているかもしれません。審査の結果によっては、保障内容に制限がついたり、特別条件付きでの加入になったりする場合もあります。
保障額を増額したり特約を加えたり、契約転換する場合も告知が求められます。健康状態に不安があるときは、今の保険を続けるか、条件が緩い保険を検討するなど、慎重に判断しましょう。
保険料が上がる場合がある
見直しをしても、必ず保険料が安くなるわけではありません。保険料は加入時の年齢で決まるため、年齢が上がれば同じ保障内容でも保険料は高くなります。
たとえば、10年前に加入した保険を解約して新しい保険に入り直す場合、10歳年齢が上がった状態での加入となります。保障内容を増やしたり特約を追加したりすれば、さらに保険料負担は大きくなるでしょう。
保険料が家計を圧迫すれば、継続が難しくなります。保障の内容と保険料のバランスを確認し、無理なく払える範囲かどうかを検討することが大切です。
解約返戻金が少なくなる可能性がある
貯蓄タイプの保険を途中で解約すると、解約返戻金が払い込んだ保険料の合計を下回る可能性があります。特に加入してから日が浅い場合は、解約返戻金がほとんど受け取れないこともあります。
解約返戻金は契約年数や保険の種類で変わるため、保険証券で確認したり保険会社に問い合わせたりし、具体的な金額を把握しておきましょう。
見直しにより保険料を減らせても、解約返戻金の損失が大きければ全体で損する恐れがあります。解約返戻金の額と見直し後の利点を比べて、長い目で判断することが重要です。
まとめ｜保険を見直す必要性を理解し、最適な保障を確保しよう
保険の見直しは、ライフステージや医療技術の変化に合わせて、適切な保障を維持するために欠かせません。結婚や出産、住宅の購入、転職といった人生の節目を迎えたら、保障内容が今の状況に合っているかを確認しましょう。
見直しの際は、保障内容・保障額・保険料・保険期間・受取人が適切かをチェックし、特約の調整や払済保険の活用など、自分に合った方法を選んでください。
ただし、新しい保険への加入前に解約すると無保険状態になるリスクや、健康状態によっては加入できない可能性があることも忘れてはいけません。
定期的に保険証券を見直し、過不足のない保障を確保することで、家族の安心と家計のバランスを両立できます。
