初心者必見!NISAを始める3ステップ|口座開設の流れや注意点を徹底解説

NISAに興味があるものの、手続きが複雑そうで一歩を踏み出せずにいませんか?

実は投資経験がなくても、3つのステップを順番に進めれば誰でもスムーズに始められます。

将来の資産形成に役立つ情報を初心者にも分かりやすくお伝えします。

NISAで資産を増やす方法を、一緒に学んでいきましょう!

たねこ

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NISAとは

NISAとは、投資の利益に対して税金がかからない優遇制度のことです。

正式名称を「少額投資非課税制度」といい、2024年に制度が刷新されました。個人の資産形成を支援することを目的としています。

一般的に、株式や投資信託で利益を得ると約20%の税金がかかります。仮に10万円の利益が出た場合、約2万円が税金として徴収される仕組みです。しかしNISA口座を使えば、この税金が完全に免除されます。

NISAには「つみたて投資枠」「成長投資枠」の2種類があり、併用すれば年間最大360万円まで非課税で投資できます。生涯の非課税保有限度額は1,800万円で、長期的な資産形成に適した制度です。

「つみたて投資枠」と「成長投資枠」、それぞれの特徴について解説します。

つみたて投資枠の特徴

つみたて投資枠は、長期的な資産形成を目的とした投資枠です。年間120万円まで投資でき、金融庁が定めた基準を満たした投資信託のみが対象となります。

この枠の最大の特徴は、コツコツ積み立てられる点です。小額から始められるため、投資初心者でも無理なく続けられます。対象商品は手数料が低く抑えられた長期投資向けの投資信託に限定されており、商品選びで迷いにくいのもメリットです。

成長投資枠の特徴

成長投資枠は、より幅広い投資商品に対応した投資枠です。年間240万円まで投資でき、上場株式や投資信託など多様な商品から選べます。

つみたて投資枠との大きな違いは、投資方法の自由度が高いです。積立投資だけでなく、好きなタイミングで一括購入することもできます。また、個別株式にも投資できるため、成長が期待できる企業に集中投資したい方にも向いています。

次に、実際にNISAを始めるための手順について解説します。

NISAの始め方3ステップ

NISAを始めるには、次の3つのステップを踏みます。

 STEP1:金融機関を選ぶ

      

 STEP2 :口座を開設する

      ↓

 STEP3:商品を購入する

各ステップについて具体的に解説します。

STEP1 金融機関を選ぶ

NISA口座を開設する金融機関は、以下の3つの観点から選びましょう。

取り扱い商品の種類で選ぶ

金融機関によって取り扱っている投資信託や株式の種類が大きく異なります。自分が投資したい商品を扱っているか確認することが重要です。

ネット証券は取り扱い商品が豊富で、数百から数千本の投資信託から選べます。一方、銀行は厳選された数十本程度に絞られていることが多いです。

商品が多すぎて選べない初心者の方には、銀行の方が選びやすいかもしれません。

つみたて投資枠だけを使う予定なら、どの金融機関でも大きな差はありません。しかし、成長投資枠で個別株にも投資したい場合は、証券会社を選ぶ必要があります。

将来的な投資計画も考えて金融機関を選びましょう。

入金方法で選ぶ

投資資金の入金方法は金融機関によって異なるため、自分に合った方法が使えるか確認しましょう。

主な入金方法には銀行口座からの自動引き落とクレジットカード決済があります。

クレジットカード決済に対応している金融機関なら、積立投資でポイントが貯まるメリットがあります。例えば、楽天証券なら楽天カード、SBI証券なら三井住友カードでの積立が可能です。ポイント還元率は0.5〜1.0%程度で、長期的に見ると大きな差になります。

給与振込口座と同じ銀行でNISA口座を開設すれば、資金移動の手間が省けます。普段使っているサービスとの連携も考慮して、最も便利な入金方法が使える金融機関を選ぶとよいでしょう。

サポート体制で選ぶ

投資初心者の方は、サポート体制が充実している金融機関を選ぶと安心です。困ったときにすぐ相談できる環境があるかどうかを確認しましょう。

店舗がある銀行や対面型の証券会社なら、直接スタッフに相談できます。商品の選び方や手続きの進め方を対面で教えてもらえるのが大きなメリットです。ネット証券でも、電話やチャットでのサポートを提供しているところが増えています。

ただし、手厚いサポートを受けられる金融機関は、取り扱い商品が少なかったり手数料が高かったりすることもあります。

自分がどこまでサポートを必要とするかを考えて、バランスの取れた金融機関を選ぶことが大切です。

STEP2 口座を開設する

NISA口座を開設するには、本人確認書類マイナンバー確認書類の2種類が必要です。ここでは具体的にどのような書類が使えるかを解説します。

本人確認書類

本人確認書類は、申込者が本人であることを証明するための書類です。NISA口座開設時には必ず提出する必要があります。

本人確認書類としては、以下のようなものが使えます。

  • 運転免許証
  • マイナンバーカード
  • パスポート
  • 健康保険証
  • 住民票の写し
  • 印鑑登録証明書

健康保険証を使う場合は、住所が記載されているか確認しましょう。

オンライン申込なら、スマホで書類を撮影してアップロードするだけで提出できます。書類の有効期限や住所が最新のものか、事前にチェックしておくとスムーズです。

マイナンバー確認書類

マイナンバー確認書類は、税務手続きに必要な12桁の番号を確認するための書類です。NISA口座開設には法律で提出が義務付けられています。

マイナンバー確認書類として使えるのは、以下の3種類です。

  • マイナンバーカード
  • マイナンバーが記載された住民票の写し
  • 通知カード

通知カードは2020年に廃止されましたが、記載内容に変更がなければ引き続き使用できます。マイナンバーカードを持っていない場合は、住民票の写しを市区町村の窓口で取得しましょう。

オンライン申込でも、これらの書類を撮影して提出する必要があります。

マイナンバーカードを持っていれば、本人確認とマイナンバー確認が1枚で済むので便利ですね!

STEP3 商品を購入する

投資信託を購入する際は、以下の3つの観点で商品を選びましょう。

インデックス型投資信託を選ぶ

投資信託には大きく分けてインデックス型アクティブ型の2種類があり、初心者の方にはインデックス型がおすすめです。

インデックス型とは、日経平均株価やS&P500などの指数に連動する投資信託のことです。市場全体に分散投資できるため、個別の企業が倒産するリスクを抑えられます。また、運用コストが低く、長期的に安定したリターンが期待できるのも特徴です。

一方、アクティブ型は運用のプロが銘柄を選んで市場平均を上回る成績を目指します。しかし、手数料が高いだけでなく、必ずしも市場平均を上回れるわけではありません。

まずはインデックス型で投資に慣れてから、アクティブ型での運用を検討するとよいでしょう。

信託報酬が低い商品を選ぶ

信託報酬は投資信託を保有している間、毎年かかる運用コストのことです。

信託報酬は年率で表示され、0.1〜2.0%程度まで幅があります。例えば、信託報酬が0.1%の商品と1.0%の商品を20年間保有したとしましょう。100万円を運用した場合、0.1%なら手数料は約2万円ですが、1.0%なら約20万円ものコストがかかります。

手数料が低い商品を選ぶことで、長期的なリターンを最大化できます。

無理のない金額を設定する

投資で最も大切なのは、生活に支障をきたさない範囲で続けることです。無理な金額設定は長続きせず、途中で解約してしまう原因になります。

まずは家計の収支を見直して、毎月確実に積み立てられる金額を把握しましょう。一般的には手取り収入の10〜15%程度が目安とされています。年収400万円の方なら、月1万円〜2万円程度が現実的な範囲です。

また、生活費や緊急時の貯金を確保した上で、余裕資金を投資に回すことが鉄則です。生活費の3〜6ヶ月分は普通預金に残しておきましょう。

投資は長期戦なので、焦らず自分のペースで資産運用を行うことが大切です

NISAを始める前に知っておくべき注意点

ここではNISAを始める前に必ず知っておきたい注意点を3つ解説します。

NISA口座は1人1口座しか開設できない

NISA口座は、1人につき1つの金融機関でしか開設できません。

金融機関の変更は可能ですが、手続きに時間がかかり、その年に既に投資をしていた場合は翌年まで変更できないルールになっています。

口座開設前に、取り扱い商品や手数料、サポート体制などをしっかり比較検討しましょう。

元本割れのリスクがある

NISAで投資した商品は、元本割れする可能性があることを理解しておく必要があります。

ただし、長期投資を前提にすれば、一時的な値下がりは過度に心配する必要はないでしょう。過去のデータを見ると、15年〜20年の長期投資では元本割れのリスクが大きく低下します。

焦らず積立を続けることで、リスクを抑えた資産形成が可能になります。

他の口座との損益通算ができない

NISA口座で発生した損失は、他の口座の利益と相殺できない点に注意が必要です。

通常の課税口座では、投資で出た利益と損失を相殺する「損益通算」により税負担を減らせます。さらに、損失が大きい場合は「繰越控除」を使って、翌年以降3年間にわたり利益と相殺することも可能です。

しかし、NISA口座は利益が非課税になる代わりに、損失を他の口座の利益と相殺することができません。繰越控除も適用されないため、繰越控除も適用されないので、商品選びの際には注意しましょう。

まとめ|NISAは少額から始めて長期運用しよう

本記事では、投資初心者に向けてNISAの始め方を3ステップで解説しました。

NISAは投資の利益が非課税になる魅力的な制度で、金融機関選び、口座開設、商品購入という流れで始められます。 

金融機関を選ぶ際は、取り扱い商品や入金方法、サポート体制を比較検討することが重要です。

口座開設には本人確認書類とマイナンバー確認書類が必要で、オンラインなら手軽に手続きできます。

商品選びでは、インデックス型投資信託で信託報酬が低いものを選び、無理のない金額から積立を始めましょう。

NISAで資産形成を成功させるポイントは、長期的な視点でコツコツ続けることです。1人1口座の制約や元本割れのリスク、損益通算ができない点など注意事項を理解した上で、自分のペースで資産形成を進めてください。

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